2008年02月28日

コンシューマーゲームってどんなゲーム?

やったことあるかな?

コンシューマーゲーム(consumer game)とは、家庭・個人向けに作られた専用ゲーム機とゲームソフトでプレイするコンピューターゲームを指す業界用語・和製英語。英語ではコンソールゲーム(console game)と呼ぶ。

“consumer”の本来の意味は「消費者」であるが、アーケードゲーム(業務用向け)との区別として使われている。

アーケードゲームが「AC」と略されることに対し、コンシューマーゲームは一般に「CS」と略される。

いつ頃から使われるようになった用語なのかは不明。

1970年代後期に登場したテレビゲームはゲームソフトをハードウェアに内蔵した機種しかなく、一つの機種では内蔵されたゲームしか出来なかった。しかし、本体とゲームソフトを物理的に分離し、ゲームソフトをロムカセットで供給する事で、一つの機種でもロムカセットを交換すれば全く違うゲームをプレイすることの出来るゲーム機が登場した。これが大ヒットしたことによりゲームソフトの販売市場が形成され、ゲーム機は爆発的に普及することとなった。

2007年現在、PCゲームはコンシューマーゲームに含まれない、という考え方が業界とユーザーに浸透している。業務用ゲームと区別する意味でなら当然PCゲームもコンシューマーゲームなはずだが、PCからPS2などに移植される場合、ゲーム雑誌などには「コンシューマー機への移植」と書かれる事がほとんど。詳しい理由は不明、というより、ゲーム業界は新しい業界であり、言葉の整理や総括がされないままに使われているというのが実情。おそらく、「コンシューマーゲーム→家庭用ゲーム→ゲーム機能しかついていない機器」という、ゲームをやっている人の感覚から来ているものだと思われる。

だが、ドリームキャストにインターネット機能が付いていた事を始め、ゲーム機は次第に画像ソフト再生などの機能も標準で搭載するようになっていく(例:プレイステーション2のDVD-Video再生機能、プレイステーション3やWii、Xbox 360のデジタルカメラ画像表示機能など)。ハードディスク搭載DVDレコーダーとしての機能を持つPSXの様に、家電製品の色彩を帯びた製品も珍しくなくなった。今後、PCゲームとコンシューマーゲームの区別は曖昧になっていくと思われる。

電気製品として
家庭用ゲーム機とも呼ばれるこれらの製品だが、広義の家電製品でもある。ゲームを含む家電製品のカテゴリーとして、娯楽家電(情報娯楽家電ないしデジタル家庭電化製品とも)という分野がある。

なお電気(→電力)を消費して娯楽を提供する装置で、家庭内にあるため電気保安上の制約として電気用品安全法の適用対象であるが、2006年4月よりPSEマークの無い物は発売できない規制が段階を追って発効される。これらゲームの多くでは、主にACアダプターを利用しているため、このアダプターを交換すれば本体は規制対象外となるが、一部のゲーム機は電源装置を内蔵する事から、古い製品の販売が禁止される事につながるため、旧来機種の愛好者らが危機感を強めている。同法改正では事前の周知徹底が不十分であるという議論も起こっており、今後の展開が注目されている。
(以上、ウィキペディアより引用)

やったことあるかも!!

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2008年02月17日

NTT東西を行政指導 総務省

 子会社と一体、競争阻害
会社が大きくなればそれはそれで大変なんですね。


 総務省はNTT東日本と西日本が、関連会社と一体となった営業展開などで通信市場の健全な競争を阻害している可能性があるとして行政指導する方針を固めた。NTT東西の社長に18日に通知する。ルールの順守を要請すると同時に、3月末までに改善策の報告を求める。

 総務省は昨年、民営化や分離・分割後も通信業界で強大な支配力を持つNTTグループが、市場をゆがめて他社を排除しないよう監視する「競争セーフガード制度」を創設。同制度による調査の結果、NTT東西では子会社を通じて光回線を販売する際、NTTコミュニケーションズのインターネット接続サービス「OCN」の契約も勧誘していると指摘された。こうしたセット販売は、電気通信事業法で禁止されている。

 また、他の通信会社がNTTの回線網に接続する際に得た他社の顧客情報をNTT側が光回線の営業へ不当に流用している懸念があった。

 さらに、NTT東西の子会社がドコモの携帯電話を販売したり、東西の一部役員が子会社役員を兼務する実態も確認された。こうしたケースは一概に禁止されていないものの、不当な一体営業につながる恐れがあるため総務省は改めて健全性の確認を求める。

 NTT側は「グループ各社と他の通信事業者とを公平に扱っている。不当な情報の流用もない」などと反論している。

 競争セーフガード制度に基づく監視は毎年行われるだけに、平成22年に再開されるNTTの経営形態見直し論議にも影響しそうだ。

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